個人年金保険おすすめランキング5選!2023年最新版


個人年金保険に加入するなら、返戻率の高い商品を選びたい

自分に合うおすすめの個人年金保険が知りたい
個人年金保険への加入を検討中の方で、上記のような悩みを抱えている人は多いでしょう。
個人年金保険を選ぶうえで返戻率の高さは重要ですが、返戻率の数字だけを基準に個人年金保険を選んでしまうと、あなたの希望に合った個人年金保険に加入できない可能性があります。
今回は、数多くある個人年金保険の中から、商品の仕組みや特徴などを徹底調査して分かった、個人年金保険おすすめランキングを紹介します。
この記事を読めば、あなたに合った個人年金保険が見つかるでしょう。最後まで読んで、個人年金保険に加入する際の参考にしてください。
- 個人年金保険おすすめランキング5選
- 個人年金保険の特徴
- 個人年金保険の選び方の7つのポイント
個人年金保険おすすめランキング5選!2023年最新版
1位 日本生命保険相互会社 ニッセイ みらいのカタチ 年金保険

- 老後に必要な資金を計画的に準備できる
- 個人年金保険料控除による税制優遇メリットがある
- 毎年配当金がつくため、高い返戻率が期待できる
- 保険料免除特約を付加できる
「みらいのカタチ 個人年金保険」は、日本生命保険相互会社が販売する個人年金保険です。リスクが低い円建ての商品ですが、契約者配当が毎年つくため、高い利回りが期待できるのが魅力です。
年金開始後は、契約時に算出された年金額を受け取ることができるため、計画的に老後の資金を準備できます。
個人年金保険控除が対象の商品であるため、税制優遇メリットを受けることができます。クレジットカード支払いも対応しているため、クレジットカードのポイントを貯めながら、お得に資産形成ができるのも魅力の一つです。
保険料払込免除特約を付加すると、三大疾病(所定のがん・脳卒中・心筋梗塞)になった場合、保険料が免除されます。万が一、病気で保険料が払えなくなっても、保険料払込免除特約をつけていれば安心です。
- 円建てで安全に貯蓄をしたい人
- 個人年金保険料控除をまだ使っていない人
- 三大疾病になどで保険料が払えなくなる場合に備えたい人
※当該コメントはあくまでFP の個人的ご意見であり、内容を保証するものではありません。
契約可能年齢 | 7歳〜65歳 |
受取方法 | 5年・10年・15年の確定型 10年保証付き終身型 |
年金額変動 | 契約者配当金による変動はあるが、最低保証あり(契約年齢・タイミングにより異なる) |
運用通貨 | 日本円 |
支払回数 | 月払/年払/全期前納 |
支払方法 | 口座振替 クレジットカード 振込 |
払込期間 | 60歳・65歳・70歳・75歳 |
契約条件 | 簡単な告知のみ |
2位 マニュライフ生命 こだわり個人年金(外貨建)

- 積立金は運用成果が期待できる外貨で運用。
- 保険料は一定額の「日本円」支払いなので安心。
- 積立利率は市場金利の変動により毎月変動する。(年1.5%は最低保証)
- 契約後も相場や家計の状況に合わせて保険料を調整できる
「こだわり個人年金(外貨建)」は、マニュライフ生命が販売している個人年金保険です。高い利回りの期待できる米ドルか豪ドルで運用する商品です。保険料の支払いは日本円で一定額なので、月々の支払いを気にすることなく、金利の高い外貨で運用できるのが人気の理由です。
契約後も、相場や家計の状況に合わせて、保険料を減らしたり、払込を一時的に中断したりと保険料の調整が可能です。個人年金保険は長期の運用を見据えて加入する必要があり、早期に解約をすると損をしてしまうリスクもあります。「こだわり個人年金(外貨建)」は、保険料の減額や払込停止ができるため、一時的に払込ができなくなっても安心です。
※当該コメントはあくまでFP の個人的ご意見であり、内容を保証するものではありません。
- 毎月、一定額の保険料で、利回りが高い外貨で運用をしたい人
- 家計の状況に合わせて保険料の払込額を調整したい人
契約可能年齢 | 確定年金:0歳〜60歳 終身年金:20歳〜60歳 |
受取方法 | 5年・10年の確定型 10年保証付き終身型 |
年金額変動 | 変動あり |
運用通貨 | 外貨(米ドル・豪ドル) |
支払回数 | 月払/半年払/年払/全期前納 |
支払方法 | 口座振替 クレジットカード |
払込期間 | 20年/25年/30年 55歳/60歳/65歳/70歳/75歳満了 ※契約年齢により異なる |
契約条件 | 告知不要 |
3位 ジブラルタ生命保険株式会社 通貨指定型個人年金保険

- 米ドル・豪ドル・ユーロ・日本円の4種類の通貨を自在に組み合わせできる
- 特約により、「日本円」での払込も可能
- 死亡時円建支払額最低保証特約で、円建ての死亡保険金の元本割れを防げる
「通貨指定型個人年金保険」は、プルデンシャルグループのジブラルタ生命保険株式会社の保険商品です。
「通貨指定型個人年金保険」は、米ドル・豪ドル・ユーロ・日本円の4種類の通貨を組み合わせて運用ができます。1つの商品で分散投資ができるため、為替リスクに備えることができます。
保険料の支払いは、特約により、指定通貨ではなく日本円で支払いができるため、複数の通貨を組み合わせて加入しても、支払いは簡単です。
「死亡時円建支払額最低保証特約」を付加することで、被保険者が亡くなってしまった場合も死亡保険金は元本割れしないため、万が一のときの遺族の生活が心配な方も安心して加入できます。
- 複数の通貨を組み合わせて運用したい人
- 死亡保険金の最低保証が必要な人
※当該コメントはあくまでFP の個人的ご意見であり、内容を保証するものではありません。
契約可能年齢 | 0歳〜75歳 |
受取方法 | 10年確定型 5年/10年/15年/20年保証付き終身型 |
年金額変動 | 変動あり |
運用通貨 | 日本円/外貨(米ドル・豪ドル・ユーロ) |
支払回数 | 一時払 |
支払方法 | クレジットカード 振込 |
払込期間 | 5年/10年/15年/20年/25年/30年/35年/40年 |
契約条件 | 職業告知のみ |
4位 ソニー生命 変額個人年金保険 SOVANI<そばに>

- 月額3,000円から積立ができる
- 資産運用初心者も徹底サポート
- 着実に目標資金を目指せる
ソニー生命の「変額個人年金保険 SOVANI<そばに>」は、月額3,000円から積立が始められるので、資産運用がはじめての方でも安心して利用できます。
「変額個人年金保険 SOVANI<そばに>」は、ソニー生命が厳選した16種類の特別勘定から最大8つを選択して運用する仕組みです。あなたの投資スタイルや投資経験、リスク許容度に応じて、柔軟に商品を選択できるのが魅力です。
ソニー生命のライフプランシミュレーション「GLiP」で、今後の支出や年金、退職金などの収入を見える化して運用設計をするため、着実に目標資金を目指せます。
- 少額から資産運用をはじめたい人
- 資産運用がはじめての人
- ライフプランのシミュレーションをしたい人
※当該コメントはあくまでFP の個人的ご意見であり、内容を保証するものではありません。
契約可能年齢 | 確定年金:20歳〜60歳(一時払の場合は20歳〜70歳) |
受取方法 | 5年/10年/15年確定型 |
年金額変動 | 変動あり |
運用通貨 | 日本円 |
支払回数 | 月払/半年払/年払/一時払 |
支払方法 | 口座振替 |
払込期間 | 70歳まで |
契約条件 | 告知不要 |
5位 三井住友海上あいおい生命 &LIFE個人年金保険

- セカンドライフに向けて計画的な資産形成ができる
- 個人年金保険料控除により節税効果がある
- 支払いが難しいときも自動振替貸付を利用すると契約を継続可能
三井住友海上あいおい生命の「&LIFE個人年金保険」は、老後に向けて計画的に資産を準備できる商品です。将来、「何歳から何歳までいくら個人年金を受け取るか」をあらかじめ設定できるため、老後のライフプランに応じて、必要な資金を用意できます。
一定の条件を満たしていれば、「個人年金保険料控除」が利用でき、所得税や住民税などの税金の負担を減らせます。
個人年金保険は、早期に解約をしてしまうと、解約返戻金が払込保険料の総額よりも目減りして、損をしてしまうリスクがあります。「&LIFE個人年金保険」は、支払いが難しくなっても、自動振替貸付を利用することで契約を続けられるため、家計が厳しくなっても安心です。
- 計画的に老後の資金の準備をしたい人
- 個人年金保険料控除を使っていない人
- 保険料を毎月払い込めるかが心配な人
※当該コメントはあくまでFP の個人的ご意見であり、内容を保証するものではありません。
契約可能年齢 | 16歳〜70歳 |
受取方法 | 5年/10年/15年確定型 10年保証付き終身年金 |
年金額変動 | 変動なし |
運用通貨 | 日本円 |
支払回数 | 月払/半年払/年払 |
支払方法 | 口座振替 クレジットカード |
払込期間 | 75歳まで |
契約条件 | 告知不要 |
個人年金保険とは?
個人年金保険とは、国からの年金とは違い、老後の生活に必要な資金を自分で準備する貯蓄型の保険です。
毎月決まった保険料を一定の年齢まで支払う仕組みです。受取開始時期になると、一定期間または終身にわたって、年金形式で受け取れます。(一括受け取りも可能。)
個人年金保険には、運用通貨や運用方法や受取期間などによって、さまざまな種類があります。あなたのライフプランに合わせて、最適な保険商品を選びましょう。
老後資金はどれくらい不足する?
個人年金保険を検討するうえで、老後資金がどれくらい不足するのか気になりますよね。老後に必要な資金は、公的年金や貯金額、退職金、寿命など、さまざまな要因でひとりひとり変わります。そのため、老後に準備する資金を正確に試算すること困難です。
平成29年度の総務省の「家計調査」によると、高齢夫婦無職世帯(夫65歳以上・妻60歳以上)の家計の収支は、毎年54,420円不足しており、30年間の不足額は約2000万円でした。こちらが近年話題になったいわゆる「老後2000万問題」です。
実際に老後に不足する資金は個人により異なりますが、老後資金は、平均不足額の約2000万円を目安に準備しておくのがおすすめです。
老後資金の貯め方6種類について
個人年金保険 | 終身保険 | 一般NISA | つみたてNISA | iDeCo | 口座預金 | |
最低額 | 商品により異なる | 商品により異なる | 非課税投資枠内ならいくらからでも可 (証券会社により異なる) | 非課税投資枠内ならいくらからでも可 (証券会社により異なる) | 5,000円/月〜 | いくらからでも可 |
最高額 | 商品により異なる | 商品により異なる | 年間120万円×最長5年 | 年間40万×最長20年 | 職業により異なる | 上限なし |
税制優遇 | 保険料控除 | 保険料控除 | 運用益に対して非課税 | 運用益に対して非課税 | 運用益に対して非課税 掛け金が全額所得控除 | なし |
途中引き出し | 中途解約 (解約返戻金が支払金額を下回る可能性あり) | 中途解約 (解約返戻金が支払金額を下回る可能性あり) | 制限なし (非課税枠の再利用は不可) | 制限なし (非課税枠の再利用は不可) | 原則60歳まで不可 | 可 |
老後資金の貯め方の代表的な方法を6種類を上記の表にまとめました。
「個人年金保険」のメリットは、気軽に始めやすい点です。商品により最低掛け金は異なりますが、3,000円/月から始められる少額の商品もあります。受け取れる年金額が決まってい商品が多いため、計画的に老後に備えることができます。「個人年金保険」のデメリットは、長期運用が前提の保険商品であるため、早期に解約してしまうと損をしてしまう可能性があることです。月々の保険料は、無理のない範囲で設定しましょう。
「終身保険」のメリットは、生命保険料控除の対象になる点や長期で加入していれば、いつ解約しても解約返戻金が戻ってくるため、好きなタイミングで現金化できる点です。「終身保険」のデメリットは、個人年金保険と同様に、早期解約をすると、払込保険料より解約返戻金が少なくなるリスクがある点です。「終身保険」は貯蓄性のある保険商品なので、保険料は高めの設定になっています。少額から始められない点もデメリットといえるでしょう。
「一般NISA」のメリットは、いくら利益が出ても非課税期間内に売却すれば税金がかからない点です。「一般NISA」のデメリットは、万が一、損失が発生しても、特定口座や一般口座と損益通算はできないところです。損失が出ても、3年間の繰越控除は使えないので注意しましょう。
「つみたてNISA」のメリットは、少額から始められ、20年間は運用益・分配金が非課税であることです。「つみたてNISA」のデメリットは、選べる金融商品が限定されている点や損失がでてしまっても税制優遇がない点です。
「iDeCo」のメリットは、積み立てた掛け金が全額所得控除になるため、大きな節税効果が期待できる点です。運用益が非課税なので、効率的に資産を増やすことが可能です。「iDeCo」のデメリットは原則60歳まで引き出すことができない点です。毎月支払いができる範囲で、掛け金は設定しましょう。
「口座預金」のメリットは、いつでも手軽に引き出せる点です。「口座預金」のデメリットは、近年は低金利であるため、利息がほとんどつかず、資産形成効果が非常に低い点です。
老後の資金の6つの貯め方の特徴を解説しました。あなたに合った老後の備え方はどれかを考えるうえでの参考にしてください。
個人年金保険の特徴について
個人年金保険は、老後に必要な資金を計画的に準備できる保険です。保険料を払込み、契約時に定めた年齢に達したら、保険料に応じた年金額を受け取れるのが特徴です。
個人年金保険のメリットは以下の2つです。
- 計画的に老後資金の準備ができる
- 節税効果がある
個人年金保険の保険料は、口座引き落としやクレジットカード払いが一般的です。貯金が苦手な方でも自動的に保険料が引き去られるため、老後資金を準備することができます。
「生命保険料控除」とは、払い込んだ生命保険料に応じて、一定の金額が契約者のその年の所得から差し引かれる制度で、節税効果が期待できます。
生命保険料控除は、下記の3種類です。
- 一般生命保険料控除
- 介護医療保険料控除
- 個人年金保険保険料控除
個人年金保険は、個人年金保険料控除に該当します。年間払込保険料は、その年の1月1日から12月31までに払い込んだ保険料です。
新制度(2012年(平成24年)以後の契約)での個人年金保険料控除の計算方法は下記の表を参考にしてください。
所得税の計算方法
年間払込保険料 | 控除額 |
20,000円以下 | 払込保険料全額 |
20,000円超40,000円以下 | (払込保険料×1/2)+10,000円 |
40,000円超80,000円以下 | (払込保険料×1/4)+20,000円 |
80,000円超 | 一律40,000円 |
住民税の計算方法
年間払込保険料 | 控除額 |
12,000円以下 | 払込保険料全額 |
12,000円超32,000円以下 | (払込保険料×1/2)+6,000円 |
32,000円超56,000円以下 | (払込保険料×1/4)+14,000円 |
56,000円超 | 一律28,000円 |
個人年金保険料控除を受けるのに必要な条件
すべての個人年金保険の契約が、個人年金保険料控除の対象になるわけではありません。下記の4つの条件をすべて満たし、「個人年金保険料税制適格特約」を付加する必要があります。
- 年金受取人が契約者(保険料負担者)またはその配偶者のいずれかであること
- 年金受取人は被保険者と同一人であること
- 保険料払込期間が10年以上であること(一時払は不可)
- 年金の種類が確定年金や有期年金の場合、年金受取開始が60歳以降で、かつ年金受取期間が10年以上であること
※運用実績により年金額や解約返戻金が変動する変額個人年金保険は、一般生命保険料控除の対象です。
※個人年金保険の特約部分の保険料は、旧制度では「一般生命保険料控除」の対象、新制度では「一般生命保険料控除」または「介護医療保険料控除」の対象なので注意しましょう。
個人年金保険の選び方7つのポイント
個人年金保険は、老後の資金を準備する手段としておすすめです。個人年金保険は、保険会社や商品により、特徴が異なるため、どの保険に加入するか判断するのは、複雑で難しいかもしれません。
個人年金保険を選ぶにあたって重要なのは、「あなたに合った個人年金保険」を選ぶことです。
ここでは、個人年金保険の選び方の7つのポイントを徹底解説します。数ある個人年金保険から、あなたに最適な商品を選ぶ参考にしてください。
年金の種類を決めよう
まずは、年金の種類を決めます。年金の受け取り方は主に3種類あります。
確定年金 | 有期年金 | 終身年金 | |
年金受取期間 | 固定(10年・15年など) | 固定(10年・15年など) | 一生涯 |
死亡時の取扱い | 遺族が受け取れる | 遺族は受け取れない (保証期間がある商品もある) | 遺族は受け取れない (保証期間がある商品もある) |
確定年金は、10年や15年など年金を受け取れる期間が決められています。計画的に安定した額の年金を受け取れます。万一、受取期間内に被保険者が死亡した場合は、残りの年金を遺族が受け取れます。遺族の生活も重視したい方には、確定年金がおすすめです。
有期年金は、確定年金と同様、年金を受け取れる期間が決まっていますが、年金の受取期間内に、被保険者が死亡した場合、残りの年金を受け取れません。年金の受取開始後すぐに被保険者が死亡した場合、年金の総額が払込保険料を下回るケースもあるため、保証期間(被保険者が死亡しても年金が受け取れる期間)が設定されている商品もあります。
終身年金は、生存している限り、年金を受け取れます。長生きのリスクに備えたい方におすすめです。終身年金も、保証期間が設定されている商品もあるため、万一、被保険者が年金開始後すぐに亡くなった場合も、残存期間の年金を受け取れます。
月払いにするか一時払いにするかを決めよう
保険料の払込方法を、月払いか一時払いにするか決めましょう。
月払い | 一時払い | |
メリット | 個人年金保険料控除が適用される | 高い返戻率が期待できる |
デメリット | 返戻率が一時払いより低い | 個人年金保険料控除の対象外 |
月払いの場合は、毎年、個人年金保険料控除を利用できますが、一時払いの場合は、利用できません。一時払いの場合は、月払いよりも保険料の割引があるため、返戻金が増えるのが魅力です。
保険料控除を重視するなら月払い、返戻金を重視するなら一時払いを選択するといいでしょう。
円建てにするか外貨建てにするかを決めよう
保険料の支払いや保険金・解約返戻金の受取りを、日本円にするのか外貨にするのか選択しましょう。
円建て個人年金保険 | 外貨建て個人年金保険 | |
メリット | ・将来受け取れる年金額が明確 ・為替リスクによる元本割れの心配がない ・払込保険料が変わらない | ・高い返戻率が期待できる ・為替の変動で、年金額が増える可能性がある ・外貨で運用することでリスク分散が可能 |
デメリット | ・外貨建てと比較すると利回りが低い傾向がある | ・為替リスクがある ・保険料の支払い・受取り時などに為替手数料がかかる ・契約・解約時に諸費用がかかる |
「円建ての個人年金保険」は、「いくら払って、将来いくら年金を受け取れるのか」が明確なので、計画的に老後の準備ができるメリットがあります。デメリットは、近年の日本の低金利により、昔のような高い返戻率は期待できない点です。
「外貨建ての個人年金保険」は、日本円より高金利の外貨で運用することで、高い返戻率が期待できます。年金を受け取るタイミングで円安になっていた場合、さらに受け取れる年金額が上がる可能性もあります。外貨建てにすることで、日本円の価値が下がったときのリスク分散にもなります。外貨建ての個人年金保険を選ぶデメリットは、将来の年金額が分からないため、計画的に資金を準備することが難しい点です。
定額にするか変額にするかを決めよう
運用方法による個人年金の種類は、定額年金と変額年金の2種類があります。
定額保険 | 変額保険 積立金額が払込保険料を上回った場合 | 変額保険 積立金額が払込保険料を下回った場合 | |
基本保険金額 死亡・高度障害保険金 | 一定 | 増加 | 一定 |
解約返戻金 | 一定 | 増加 | 減少 |
満期保険金・年金額 | 一定 | 増加 | 減少 |
「定額年金」は、契約時に受け取れる年金額が決まっているのが特徴です。将来の年金額が分かっているため、計画的に老後資金を用意したい方に最適です。
「変額年金」は、運用実績により将来受け取れる年金額が増減します。運用実績により、将来の年金額が大きくなることも期待できますが、払込保険料より年金額が減少する可能性もあるため注意しましょう。
運用期間を決めよう
運用期間は、一般的には受取開始年齢の60歳・65歳・70歳など受け取り時期に合わせて設定します。年金の受け取り年齢は、定年に合わせて決める方が多いです。
長期間運用すればするほど利回りが良くなります。利回りを高めるためには、長期で運用するのがおすすめです。
定期受け取りにするか一括受け取りにするかを決めよう
年金形式の「定期受け取り」にするか「一括受け取り」にするか選択しましょう。「一括受け取り」よりも「定期受け取り」の方が年金の受け取り時にかかる税金が安くなります。税金面では、「定期受け取り」がおすすめです。
また、「定期受け取り」の場合は、年金の受け取りを開始しても、運用されます。「一時受け取り」を選択すると運用期間が短くなり、受け取り金額が減ってしまうデメリットもあります。
※年金形式で受け取るなら雑所得、一括で受け取るなら一時所得になります。
受取人を誰にするかを決めよう
年金の受取人を誰にするか決めましょう。年金の受取人を誰にするかで、かかる税金の種類は異なります。
契約者 | 年金受取人 | かかる税金 |
本人 | 本人 | 所得税(雑所得) |
本人 | 妻や子など | 1年目のみ贈与税+2年目から所得税(雑所得) |
契約者と年金受取人が同じ場合、個人年金保険に加入して増えた資産は収入とみなされるため、雑所得として所得税の課税対象です。
契約者と年金受取人が違う場合は、年金受給権(年金を受け取る権利)が贈与されたとみなされるため、年金受け取り開始の1年目に、年金受取人に贈与税がかかります。さらに、贈与後に増えた資産は、年金受取人の収入とみなされるため、2年目からは、所得税(雑所得)か発生します。
個人年金保険に加入する際は、契約者と年金受取人に同じに設定するのがおすすめです。贈与税がかからないため、税金が安くなります。
まとめ
今回は、おすすめの個人年金保険をランキング形式で紹介するとともに、個人年金保険の特徴や選び方のポイントについて、徹底解説しました。
個人年金保険をはじめとする保険商品には、それぞれ特徴があります。自分の目的に合っている商品はどれか、見極めることが重要です。
同じような条件の商品の場合は、返戻率の高い商品を選ぶといいでしょう。必要な保障をつけながら返戻率を高めるには、保険や金融商品についての知識が必要なため、まずは無料保険相談を利用するのがおすすめです。